今の時代、35歳を過ぎてから、妊娠や出産について考え始める人は珍しくありません。
仕事が落ち着いたとき、信頼できるパートナーと出会ったとき、経済的な見通しが立ったとき。子どもを迎えたいと思う時期は、人によって異なります。
一方で、「35歳を過ぎると、妊娠しにくくなるのだろうか」「検査や治療に、どのくらいお金がかかるのだろう」「出産費用も若い人より高くなるのだろうか」と、不安を感じる人もいるでしょう。
35歳以上だからといって、必ず妊娠や出産に問題が起きるわけではありません。ただし、年齢とともに妊娠のしやすさが変化し、妊娠中の合併症や帝王切開などの可能性が高くなることは知られています。
こども家庭庁のプレコンセプションケアに関する資料でも、35歳を超えると妊娠する力の低下が加速し、妊娠高血圧腎症、妊娠糖尿病、帝王切開などのリスクが上昇すると説明されています。
だからこそ、必要以上に怖がるのではなく、早めに身体の状態を知り、かかる可能性のある費用を見通しておくことが大切です。
この記事では、35歳以上で妊娠・出産を考えるときに知っておきたい、検査、不妊治療、出生前検査、出産、仕事と収入に関するお金について整理します。
※本記事は、2026年7月16日時点の公的・専門機関の情報をもとに作成しています。身体の状態や必要な検査・治療は一人ひとり異なります。実際の妊娠・治療については、産婦人科や不妊治療を行う医療機関へご相談ください。
「35歳」は突然すべてが変わる境目ではない
母子保健に関する公的資料では、35歳以上での妊娠は、妊娠中や出産時の異常が起こる可能性を高める要因の一つとして示されています。ただし、34歳までは安全で、35歳になった瞬間から急に危険になるわけではありません。
妊娠する力や妊娠・出産に伴うリスクは、ある日を境に突然変わるのではなく、年齢とともに少しずつ変化します。また、同じ年齢でも、
- 月経や排卵の状態
- 子宮や卵巣の病気
- 精子の状態
- 生活習慣
- 持病
- 過去の妊娠・出産歴
などによって状況は異なります。年齢だけで「妊娠できる」「できない」と判断することはできません。大切なのは、年齢を不安の材料にすることではなく、今の身体を知り、どのような選択肢があるかを確認するための情報として受け止めることです。
妊娠前に一度、産婦人科で相談してもよい
妊娠を考え始めたら、妊娠してから初めて産婦人科を受診するのではなく、妊娠前に相談する方法もあります。将来の妊娠を含めたライフデザインと健康管理を考える取り組みは、「プレコンセプションケア」と呼ばれています。
これは女性だけのものではなく、性別を問わず、将来の健康と妊娠・出産について考える取り組みです。
医療機関では、必要に応じて次のような点を確認します。
- 月経周期や排卵の状態
- 子宮や卵巣の病気の有無
- 過去の病歴や手術歴
- 現在服用している薬
- 風疹などの感染症への備え
- 血圧、血糖値、体重
- 妊娠や出産について心配なこと
持病がある人や薬を服用している人は、妊娠中に使用できない薬があるため、妊娠前に治療内容の変更が必要になる場合があります。自己判断で薬を中止せず、主治医と産婦人科医へ相談することが大切です。
症状がなく、本人の希望で受ける検査は、自費診療となることがあります。検査項目や料金は医療機関によって異なるため、予約時に、「どのような検査を行い、費用はいくらかかりますか？」と確認しておきましょう。
妊娠前から葉酸を意識する
妊娠を希望する女性は、通常の食事に加えて、妊娠前から葉酸を補うことが勧められています。
こども家庭庁の資料では、妊娠を計画している女性や妊娠の可能性がある女性について、食事に加えて1日400マイクログラムの葉酸をサプリメントなどから摂取することが示されています。
葉酸サプリメントは比較的取り組みやすい準備ですが、価格や含まれる成分には幅があります。高額な商品でなければ効果がないというものではありません。持病がある人や、ほかのサプリメント・薬を服用している人は、医師や薬剤師へ相談して選びましょう。
妊娠を望んでも授からない場合は、早めの相談も選択肢
一般に、妊娠を望む健康な男女が避妊をせずに性生活を送っているにもかかわらず、1年以上妊娠しない状態を「不妊症」といいます。ただし、必ず1年間待たなければ受診できないわけではありません。
年齢が気になる場合や、月経不順、子宮内膜症、過去の婦人科疾患などがある場合は、より早い段階で相談することも考えられます。
卵子は年齢とともに数と質が低下し、妊娠する力は30歳を過ぎると低下し始め、35歳を過ぎると低下が加速するとされています。男性側にも不妊の原因があることから、妊娠について調べるときは、女性だけの問題として考えないことも重要です。
受診したからといって、すぐに高度な不妊治療を始めるとは限りません。まずは二人の身体の状態を確認し、タイミング法などから始める場合もあります。
不妊検査には男女それぞれの費用がかかる
不妊の原因を調べる検査には、女性側の検査だけでなく、男性側の精液検査などもあります。主な検査には、次のようなものがあります。
女性側の主な検査
- 超音波検査
- ホルモン検査
- 卵管の通過性を確認する検査
- 子宮や卵巣の状態を調べる検査
- 感染症検査
男性側の主な検査
- 精液検査
- 血液検査
- 超音波検査
- 泌尿器科的な診察
検査や治療として健康保険の対象になるものもありますが、医療機関独自の検査や本人が希望する追加検査などは、自費となることがあります。初診料だけを見るのではなく、
- 初回に行う検査
- 夫婦二人分の検査
- 再診や通院の回数
- 保険適用外の検査
- 薬代や交通費
まで含めて考えておきましょう。
不妊治療は保険適用になっている
2022年4月から、人工授精などの一般不妊治療や、体外受精・顕微授精などの基本的な生殖補助医療が健康保険の対象になりました。原則として、保険診療部分の窓口負担は3割です。ただし、体外受精や顕微授精などの生殖補助医療には、年齢と回数の要件があります。治療開始時点の女性の年齢が43歳未満であることが基本的な条件です。
胚移植の保険適用回数は、1人の子どもを得るための治療について、治療開始時の年齢に応じて次のようになります。
- 40歳未満：通算6回まで
- 40歳以上43歳未満：通算3回まで
年齢は、出産予定日ではなく、治療計画を開始した時点で判断されます。43歳を過ぎると治療そのものができなくなるわけではありませんが、生殖補助医療の保険適用には年齢要件があるため、原則として自費診療となります。
年齢が気になる場合は、すぐに治療を始めるかどうかを決めていなくても、保険適用の条件や治療スケジュールだけは早めに確認しておくとよいでしょう。
保険適用でも治療費が一律になるわけではない
不妊治療が保険適用になっても、すべての人が同じ金額で治療を受けられるわけではありません。使用する薬、採卵できた卵子の数、受精方法、培養期間、移植方法などによって費用は変わります。また、次のような費用が加わることがあります。
- 保険適用外の検査
- 先進医療として行われる技術
- 凍結した卵子や胚の保存費用
- 医療機関までの交通費
- 遠方の専門施設を受診する場合の宿泊費
- 仕事を休むことによる収入減
厚生労働省は、不妊治療に関する先進医療の技術や実施医療機関を公開しています。先進医療の技術料は原則として自己負担になるため、提案を受けた際は、目的、期待できること、追加費用を確認しましょう。
保険診療分の自己負担が高額になった場合は、高額療養費制度の対象となる可能性もあります。
治療費だけでなく、仕事への影響も考える
不妊治療では、月経周期や身体の状態に合わせて受診日が決まるため、予定を早くから確定できないことがあります。
厚生労働省も、不妊治療と仕事の両立が難しい理由として、通院回数の多さ、精神的な負担、仕事との日程調整の難しさを挙げています。治療費を準備するときは、医療機関へ支払うお金だけでなく、
- 有給休暇を使うか
- 欠勤すると給与が減るか
- 時間単位の有給休暇があるか
- フレックスタイムや在宅勤務を利用できるか
- 不妊治療休暇があるか
- 通院しやすい医療機関を選べるか
も確認しておきましょう。治療を受けていることを、必ず職場全体へ伝える必要はありません。勤務上の配慮が必要な場合は、勤務先の人事担当者や産業医など、必要な範囲で相談する方法があります。
35歳以上だから出生前検査が義務になるわけではない
年齢が上がると、赤ちゃんの染色体の変化が起こる可能性も高くなります。そのため、35歳以上で妊娠した場合に、出生前検査について医師から情報提供を受けたり、自分で検討したりすることがあります。
ただし、35歳以上だから出生前検査を必ず受けなければならないわけではありません。
出生前検査は、通常の妊婦健診とは異なり、検査の内容や分かること、分からないことについて説明を受け、本人や家族が受けるかどうかを考える検査です。検査を受けることにも、受けないことにも、すべての人に共通する一つの正解があるわけではありません。
出生前検査は原則として自費
出生前検査には、NIPT、母体血清マーカー検査、コンバインド検査、羊水検査、絨毛検査などがあります。検査によって、調べられること、受けられる妊娠週数、検査方法、結果の確実性が異なります。
出生前検査は原則として自費診療で、費用は検査や施設によって大きく異なり、全体として数万円から20万円ほどと案内されています。
たとえば、NIPTは妊婦の血液を採取し、主に13トリソミー、18トリソミー、21トリソミーの可能性を調べる検査です。費用は施設によって異なりますが、10万円弱から20万円ほどが一つの目安とされています。
ただし、NIPTは病気の有無を確定する検査ではありません。陽性となった場合には、羊水検査や絨毛検査などの確定的検査を検討します。
検査費用だけでなく、遺伝カウンセリングや、追加検査にかかる費用が含まれているかも確認しましょう。
出生前検査を受ける前に確認したいこと
費用だけで検査を選ぶのではなく、次の点について説明を受けることが大切です。
- 何を調べる検査なのか
- 何は分からないのか
- 検査結果は確定診断なのか
- 陽性や判定保留の場合、次にどの検査を行うのか
- 遺伝カウンセリングを受けられるか
- 追加検査の費用は含まれているか
- 検査結果が出た後に、どのような支援を受けられるか
出生前検査認証制度の認証施設では、NIPTだけでなく、ほかの検査や遺伝カウンセリングについて相談できます。結果を知ることによって、新たな迷いや不安が生じる可能性もあります。検査を申し込む前に、パートナーや家族と、検査を受けたい理由や、結果が出たときにどう考えるかを話しておきましょう。
妊婦健診の助成は年齢だけで変わるわけではない
35歳以上で妊娠しても、妊婦健診の基本的な仕組みや自治体の助成券が、年齢だけを理由に一律で変わるわけではありません。ただし、妊婦本人や赤ちゃんの状態によって、通常の妊婦健診に加えて、検査や診察が必要になることがあります。
公的資料では、35歳以上であることのほか、持病、不妊治療による妊娠、多胎妊娠、過去の妊娠・分娩歴なども、妊娠中や出産時のリスクに関係する要因として挙げられています。
追加の診察や検査が保険診療になるか、自費になるかは、検査の目的や医師の判断によって異なります。妊娠後は助成券だけで足りると決めつけず、妊婦健診の自己負担分や、追加検査、通院交通費のための予算も少し残しておきましょう。
出産費用が年齢だけで高くなるわけではない
正常分娩の料金が、35歳以上という理由だけで一律に高く設定されるわけではありません。出産費用は、地域、医療機関、部屋の種類、分娩方法、入院日数、追加サービスなどによって変わります。
一方、年齢とともに帝王切開や妊娠中の合併症などの可能性が上がれば、結果として検査、治療、入院が必要になることがあります。帝王切開など医学的な処置には健康保険が適用され、保険診療分の自己負担が高額になった場合は、高額療養費制度の対象になる可能性があります。
また、出産方法にかかわらず、出産育児一時金は、子ども一人につき原則50万円が支給されます。年齢だけを理由に大きな出産費用を用意するのではなく、
- 出産予定施設の基本料金
- 個室や無痛分娩などの追加料金
- 帝王切開になった場合の保険診療
- 高額療養費の自己負担上限
- 出産育児一時金
- 民間医療保険の給付
を分けて確認すると、必要な備えが見えやすくなります。
大きな病院での出産を勧められることもある
妊婦本人の年齢、持病、過去の出産歴、赤ちゃんの状態などによっては、周産期医療に対応できる総合病院や大学病院などでの出産を勧められることがあります。その場合は、分娩費用だけでなく、
- 自宅から病院までの交通費
- 通院回数が増えた場合の費用
- 入院中の差額ベッド代
- 家族の交通費や宿泊費
- 上の子どもの預け先
- 里帰りや転院にかかる費用
なども考えておきましょう。出産する施設は、費用の安さだけでなく、必要な医療体制や通いやすさを含めて選ぶことが大切です。
産休に入る前に仕事の引き継ぎを早めに考える
年齢にかかわらず、妊娠中の体調は予測できません。つわりや切迫早産などによって、予定より早く仕事を休むこともあります。特に責任のある仕事を任されている人や、自営業・フリーランスとして働いている人は、「予定日直前まで働ける」ことを前提にしすぎない方が安心です。
会社員であれば、次の制度や勤務先の取り扱いを確認しておきましょう。
- 有給休暇
- 傷病手当金
- 母性健康管理措置
- 出産手当金
- 育児休業給付
- 産休・育休中の社会保険料免除
- 時短勤務や在宅勤務
自営業やフリーランスの場合は、会社員と同じ出産手当金が全国一律に支給されるわけではありません。仕事を休んだ期間の収入がなくなる可能性も含めて、生活費の準備を考える必要があります。
35歳以上の妊娠・出産で考えたい4つのお金
すべての費用を一つの貯金で考えると、いくら必要なのか分からなくなりがちです。次の四つに分けると、準備しやすくなります。
1．通常の妊娠・出産に備えるお金
– 妊婦健診の自己負担
– 出産費用と出産育児一時金との差額
– 赤ちゃん用品
– 通院交通費
– 里帰り費用
これは、年齢にかかわらず必要になる可能性が高い費用です。
2．妊娠までにかかる可能性があるお金
– 妊娠前の相談や検査
– 夫婦の不妊検査
– 不妊治療の自己負担
– 保険適用外の検査や先進医療
– 治療のための交通費
– 仕事を休むことによる収入減
治療が必要になるか分からない段階では、最初から大きな金額を決める必要はありません。検査、一般不妊治療、生殖補助医療と、段階ごとに予算を見直しましょう。
3．希望に応じて使うお金
– 出生前検査
– 遺伝カウンセリング
– 無痛分娩
– 個室
– 産後ケア
– 家事代行や食事宅配
すべての人に必要な費用ではありません。何を利用したいのか、何を優先するのかを夫婦で話し合います。
4．予定外のことに備えるお金
– 追加の検査や通院
– 急な入院
– 予定より早い休職
– 家族の交通費や宿泊費
– 上の子どもの預け先
– 給付金が振り込まれるまでの生活費
医療費は公的制度で負担を抑えられても、交通費や生活費、差額ベッド代などは自己負担になることがあります。すぐに使える現金を別に残しておくと安心です。
民間保険は妊娠前に内容を確認する
すでに医療保険へ加入している場合は、帝王切開、切迫早産、妊娠高血圧症候群などが給付対象になるか確認しておきましょう。
妊娠してから新たに医療保険へ申し込むと、妊娠・出産に関する入院や手術が一定期間保障されなかったり、加入に条件が付いたりすることがあります。ただし、妊娠前だからといって、必ず新しい保険に入る必要があるわけではありません。まずは、
- 健康保険
- 高額療養費制度
- 現在の貯蓄
- すでに加入している保険
- 勤務先の保障
を確認し、不足する部分がある場合に民間保険を検討しましょう。
自治体独自の不妊検査・治療助成も確認する
不妊治療の保険適用とは別に、自治体が独自に支援を行っている場合があります。たとえば、
- 不妊検査費用の助成
- 保険適用外治療への助成
- 先進医療への助成
- 不育症検査・治療への助成
- 交通費への助成
などです。対象年齢、婚姻関係、所得、居住期間、申請期限などの条件は自治体によって異なります。医療機関で検査や治療を始める前に、住んでいる自治体の制度を確認してください。治療開始前の申請が必要な制度や、領収書の原本が必要な制度もあります。
二人で話しておきたいこと
35歳以上で妊娠を考える場合、時間と費用の両方を意識する場面が増えるかもしれません。だからこそ、一人だけで抱え込まず、パートナーと次のようなことを話しておきましょう。
- いつごろまで妊娠を希望するか
- いつ医療機関へ相談するか
- どこまで検査や治療を受けるか
- 治療費の上限をどう考えるか
- 出生前検査についてどう考えるか
- 仕事をどのように調整するか
- どちらが通院や家事を支えるか
- 妊娠しなかった場合の人生も含めてどう考えるか
最初からすべての答えを決める必要はありません。検査結果や治療の進み方によって、気持ちが変わることもあります。その都度、二人で話し合い、必要に応じて医師や専門の相談員の力を借りましょう。
年齢を知るのは、諦めるためではない
35歳以上で妊娠や出産を考えると、年齢に関する数字やリスクばかりが目に入り、不安が大きくなることがあります。けれど、年齢について知るのは、妊娠を諦めるためではありません。身体の状態を早めに確認し、利用できる医療や制度を知り、自分たちに合った選択をするためです。
検査や治療が必要になる人もいれば、自然に妊娠し、大きな問題なく出産を迎える人もいます。同じ年齢でも、妊娠までの道のりや、必要となるお金は一人ひとり違います。
すべての可能性に備えて、際限なくお金を用意しようとする必要はありません。
まず、今の身体について相談する。
次に、通常の妊娠・出産に必要なお金を確認する。
必要になった段階で、検査や治療、追加の備えを考える。
この順番で、一つずつ整えていけば大丈夫です。
新しい命を望む気持ちは、年齢によって価値が変わるものではありません。不安を抱えたまま立ち止まるのではなく、正しい情報と必要な備えを味方にしながら、自分たちらしい未来を考えていきましょう。
参考にした主な公的・専門機関資料
- こども家庭庁「はじめよう プレコンセプションケア」
- こども家庭庁「不妊とは？将来の妊娠のために知ってほしい不妊症やその原因」
- こども家庭庁「プレコンセプションケア医療者用マニュアル」
- こども家庭庁「すこやかな妊娠と出産のために」
- 厚生労働省「不妊治療が保険適用されます」
- 厚生労働省「不妊治療と仕事との両立のために」
- 出生前検査認証制度等運営委員会「お腹の赤ちゃんの検査の種類」
- こども家庭庁「妊娠中の検査に関する情報サイト」
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